LCAの基礎知識

LCAとは

LCA（Life Cycle Assesment）とは、製品やサービスのライフサイクル全体（原料となる資源の採取から、素材・部品・製品の製造、流通、製品が使用され、廃棄されるまでのすべての工程）の環境影響を定量的に評価する手法です。ここでいう環境影響とは、地球温暖化のみならず生体毒性や有害化学物質、土地利用や資源消費といったさまざまな領域があります。近年では気候変動対策が重視されていることから、温室効果ガス(GHG：Green House Gas)の排出量を製品単位で算定する手法（カーボンフットプリント：CFP）として着目されることが増えています。

LCAの歴史

1969年に米コカ・コーラ社が、リターナブル瓶と使い捨てボトルの環境影響評価を比較したことがLCAの考え方の発端です。1970年代から80年代は、米国や欧州を中心にした研究が行われていますが、この時点ではまだLCAという概念や名称は一般的ではありませんでした。1990年台に入ると産業界での取り組みが増え、LCAという名称の定着とともに標準化も進み、1993年にISO/TC207による標準化検討作業が開始され、1997年にはISO14040が発行されました。1997年は京都議定書が採択された年でもあり、環境問題に対する国際的な議論が進展していた時代背景があります。日本においても、LCA日本フォーラムの結成や国家プロジェクトの推進、LCAデータベースの構築など、1990年から2000年台はLCAの枠組みが整ってきた時代と言えます。とはいえ、LCAはまだまだ専門家が使いこなすツールであり、一般的に認知された概念ではありませんでしたが、その流れを大きく変えたのが、世界的な気候変動対策と脱炭素の流れであり、日本においては2020年の菅 義偉首相によるカーボンニュートラル宣言でした。

LCA・カーボンフットプリント算定の実施方法

LCAやカーボンフットプリントは、ISO14040にて実施手順が規定されています（ほかに関連する代表的な規格としては「ISO14047」「ISO14067」などがありますが、それらの内容や関係性については、また別の機会に解説します）。この実施手順は「目的と調査範囲の設定」「インベントリ分析」「環境影響評価」「解釈」の4つのフェーズからなります。それぞれ手順の概要を解説します。

目的と調査範囲の設定

LCAを実施する目的により調査範囲や影響評価の方法が変わるため、最初のステップは非常に重要です。たとえば、自社のエンジニア向けに材料の違いがおよぼす影響を評価したい場合と、一般消費者向けに広く公開する場合では、必要となる調査範囲や粒度が異なります。目的を明確化した後は、調査範囲を設定します。具体的には製品やサービスのライフサイクルフロー図を作成し、算定する範囲（システム境界＝バウンダリ）を決定、機能単位の明確化、影響評価手法の選択、どのようにデータを収集するかの検討を行います。

インベントリ分析

対象の製品やサービスに関して、インプットされる資源やエネルギー、アウトプットされる製品や排出物の明細を作成します。自社内で調査可能なデータをフォアグラウンドデータ（材料使用量や電量使用量、廃棄物量など）と呼び、自社での調査が困難でなんらかの情報源から収集・推定するデータをバックグラウンドデータ（資源採掘、発電、素材製造など）と呼びます。すべてのデータを正確に収集することは現実的ではないため、IDEAなどの原単位データベースの値を用いたり、重要でないプロセスを除外（カットオフ）します。

環境影響評価

インベントリ分析の明細をもとに、環境への影響を定量化します。地球温暖化、資源消費、酸性化、土地利用など、各カテゴリーが持つ特性化係数を掛け合わせ、それらを重みづけ・合計して一つの統合化指標を算出します。近年注目されているカーボンフットプリント算定では、このステップが省略される場合が多いのですが、地球温暖化と資源消費のトレードオフを評価したい場合などは必要です。

解釈

目的と調査範囲の設定に照らし合わせ、インベントリ分析と影響評価の結果から、どのようなことが言えるかを考察します。そして、LCAの結果を伝える相手に対しての報告をまとめます。また、データや分析結果の妥当性を点検し、必要に応じてISOの要求事項に合致しているかを検証するクリティカルレビューを行う場合もあります。

LCAのポイント

ISOをベースに概要を説明してきましたが、ISOで定義されているのはあくまで考え方と手順に過ぎず、実務に着手すると判断に窮することがあるはずです。その際に意識すべきポイントが2つあります。

反復的な手法である

ISOでは4つのフェーズが規定されていますが、これらは直線的ではなく、反復することで包括性を高めるとされています。具体的には、インベントリ分析をしていく過程で影響の大きい箇所が明確になることで、範囲の設定を見直すことや、解釈をもとに改めて目的を設定し直すことも考えられます。AとBを比較してAの優位性を示したいという仮説が覆る可能性もあります。

目的志向の重要性

LCAを実施するコストの観点や、データ収集や測定に関する制約により、算定精度の追求には限界があります。データも時間とともに変化するため、ある時点のスナップショットでしかありません。このことから、数字の絶対値の一人歩きには注意する必要がありますし、比較可能性（特に利害関係者がいる場合）については十分留意する必要があります。どこまで深掘りすると妥当かは、目的（結果の用途）が許容できる不確かさによって決まると言えます。

まとめ

欧州を中心にLCAに関するバッテリー規則や、輸入品に炭素価格が設定される国境炭素調整（CBAM）の検討が進んでおり、LCA（特に気候変動）に関する社会的需要が急速に高まっています。こうした規制などの動向に対して、受動的に対応するだけにとどまらず、より環境負荷の低い製品やサービスの実現するための戦略的なツールと位置づけて、先進的な取り組みを進めている企業も増えてきています。SOLIZEでは、個別のLCA実施のご相談から、社内での統一したLCAのルールや仕組みづくりのお手伝いまで、LCAエキスパートが対応します。