[No.31] 最終製品への適用と補給部品　- 3Dプリンターの最新トレンド -

No.29にて、公益社団法人日本金属学会[1]を紹介しましたが、一般的に学会では技術的な基礎研究の報告がメインで行われます。3Dプリンターをどのように活用するか、といった応用情報を求める場合は、世界各地で開催される3Dプリンターの展示会で併催される、｢TCTカンファレンス[2]」が有用です。特に大規模で影響力が高いイベントは、毎年5月にアメリカで開催される｢RAPID+TCT｣、11月にドイツで開催される｢TCT conference @ Formnext（以下、Formnext 2018）｣の2つです。たとえば、｢Formnext 2018｣のカンファレンス[3]では、BMWグループ、Audi AG、Johnson & Johnsonなどの世界の優良企業から60件を超える発表があり、その内の50%以上が自社で行っている開発・活用事例となっています。

その誕生からおよそ30年間、3Dプリンターは一貫して開発のリードタイム短縮に貢献してきました。しかし、ここ数年で樹脂・金属共に3Dプリンターを最終製品に適用するという動きが活発化しています。たとえば、Siemens Mobility社のEasy Spares[4]というサービスでは、3Dプリンターを活用して鉄道産業の補給部品（樹脂）を注文から24時間以内に届けると謳っています。Berenschot社とIvaldi group社は海事産業の補給部品（金属）を安定的に供給するためのガイドラインを作成しており、すでに13社がそのプログラムに参加しコンソーシアムを形成しています。また、3Dプリンターによる軽量化に適した航空部品の事例は複数社から報告されています。これらの事例はすべて｢Formnex 2018｣のカンファレンスで報告されており、最終製品に3Dプリンターを適用しようという強い意志をカンファレンス全体から感じます。それに対して、今年日本で開催されたTCT JAPANのカンファレンス[5]は、海外と比較して自社での活用事例の報告が少ない状況でした。SOLIZEは国内での活用事例を増やすべく、3Dプリンターの最終製品への適用ソリューション[6]をお客さまへ提供しています。下請法改正に伴う金型管理の厳格化など、日本においても3Dプリンターの最終製品への適用ニーズは増加すると考えられます。今後、日本国内のカンファレンスにおいても、自社での活用事例の報告が増え、業界全体が活性化することを期待します。